2021年4月1日

立教大学総長　西原 廉太

1874年、東京・築地にチャニング・ムーア・ウィリアムズ主教が立教大学（当時は「立教学校」）を創設した時に、ウィリアムズ主教は、当時の「実利主義」や知識、技術を物質的な繁栄と立身出世の道具とする日本の風潮とは明確な一線を画して、立教を「キリスト教に基づく真の人間教育をおこなう場」と位置づけました。それ以来、立教大学は、一貫して、一人ひとりの「人間の尊厳」を大切にし、他者の痛みに敏感に共感できる者たちを生み育てることを、「建学の精神」の根幹としてきました。

2005年に、当時の押見輝男総長は、この精神の核は、教育を大学の中で自己完結することなく、積極的に社会に出てゆき、多くの人々と協働(collaborate)すること、特に病気、しょうがい、災害など、困難な生活を送っている人々や社会的に弱者とされている人々に目を向け、他者を傷つけず、自他ともに生きる社会の実現をめざすことにあるとして、「立教ヒューマン・コラボレーション宣言」を提示しました。

本学が「立教ヒューマン・コラボレーション宣言」を打ち出してからすでに16年を経ましたが、この間、学生部・学生相談所、大学チャプレン室、人権・ハラスメント対策センター、ボランティアセンター、ジェンダーフォーラムに加え、しょうがい学生支援室、立教サービスラーニングセンター、共生社会研究センター、東日本大震災復興支援諸活動など、立教ヒューマン・コラボレーション運動は深化、進展してきました。

また、2008年には「キャンパス・ハラスメント防止宣言」を定め、学生および教職員からなるすべての構成員の間で、個人的属性および人格にかかわる事項などに関して、人を傷つけるような発言や行動をおこない、その人に不利益や損害を与え、人権を侵害する「キャンパス・ハラスメント」を一切許さないことを宣言しています。この個人的属性には、性別・性自認・性指向・年齢・能力・身体的な状況、出身地、家族関係、信条、国籍、民族、人種、職業といった社会的地位などが含まれます。

キャンパス・ハラスメントとは、大学における教育、研究、業務の中で、修学・就労に関する力関係を利用して、相手の意に反する言動をおこない、相手に不利益や不快感を与えること、また、修学・就労環境を著しく阻害することです。セクシュアル・ハラスメント、アカデミック・ハラスメント、パワー・ハラスメントなどはその代表的なものと言えます。また、「誰一人取り残さない」世界の実現を目標として掲げる国連の「持続可能な開発目標（SDGs）」の達成と、さらには、新型コロナウイルス感染症蔓延下の社会において「人間の尊厳」を大切にする働きに、本学も貢献しなければなりません。

「尊厳」を英語では「ディグニティ」（dignity）と言いますが、その語源はラテン語の「ディニタース」(dignitas)であり、本来の意味は「その存在に価値があること」です。神によって創造されたすべての＜いのちあるもの＞の存在には価値があり、それは決して損なわれてはならない。これこそが、立教大学が創立以来、規範としてきたキリスト教の中心的教理にほかなりません。

私たちは、上記2つの宣言を踏まえつつ、ここに以下の「立教大学ヒューマン・ディグニティ宣言」を新たに公表し、立教大学を構成するすべての学生・教員・職員が協働して具体的に取り組むことを、本学における最重要の課題といたします。

立教大学ヒューマン・ディグニティ宣言

【1】立教大学は、キリスト教に基づいて人格を陶冶し、人間の尊厳を自覚する教育をおこないます。

立教大学は、個々人の「人格と尊厳」（ディグニティ）が尊重され、それぞれの能力が最大限に発揮されるような、自由な学問と教育の場であることをめざしています。人権意識、当事者意識をはぐくむ正課教育・正課外教育を追求します。

【2】立教大学は、みずからの学びと体験を他者に伝達し、他者と共有できる感性と知性をもった人間を育てます。

学びと体験を個人にとどめず、他者に正しく伝達できる「開かれた知性」をもった市民を社会に送り出します 。それぞれが自由に触発・交流し合い、他者、とりわけ生きる条件のきびしい他者存在を受けとめて生き合うキャンパスづくりをめざします。

【3】立教大学は、あらゆるキャンパス・ハラスメントに対し、断固たる態度でこれを排除し、防止します。

キャンパス・ハラスメントは、個人の人格的尊厳（ディグニティ）を傷つけ、人権を侵害する行為です。同時に、大学の教育・研究を支える環境を損なう行為でもあります。立教大学は、このような行為を一切許さず、生じさせない環境を保持します。